なぜ出願・入学したのか、しなかったのかを把握し、“強み”と“弱み”を明確化します
「なぜ自校は選ばれたのか」「なぜ選ばれなかったのか？」という、事実を正確に把握し、それに則った形で新たな施策を構築・実行することが、効果的かつ効率的です。
ポイントになるのは非出願者や合格非入学者の貴学に”縁のなかった方”の声。
入学者・在学生へは学内で声を聞くことができますが、”縁のなかった方”の声は聞こうとしなければ耳に入ってきません。厳しい声にこそさまざまなヒントが隠れています。厳しい声に対して耳を塞ぐのではなく、事実をきちんと理解することが次の一歩を踏み出すスタートとなります。
出願者拡大を望む学校の主なお悩み
- 実出願者数が拡大しない。
- 資料請求数・ホームページ閲覧数・オープンキャンパス参加者数が増加しているが出願につながらない。
- 非出願者はどの学校に逃げているかわからない。
- 非出願者がどの学校に逃げているかはわかるが、その理由がわからない。
- 合格非入学者がどの学校に進学したのかわからない。
- 合格非入学者が進学した学校に勝るための方法がわからない。
- 合格非入学者が自校を受験した理由がわからない。
出願者拡大に向けた対策は、自校の“強み”を伸ばし、“弱み”を解消・改善することが基本です。
そのためにも「入学者」「合格非入学者」「非出願者」の実態把握を行う必要があります。
その情報が今後の貴校運営の鍵を握ると言っても過言ではありません。
さまざまな事実把握のための調査手法
事実把握のための調査で重要なことは、どの段階にある高校生等を対象にするか、ということです。
調査対象は3つあります。
- 接触はあったものの、出願には至らなかった
（オープンキャンパス参加→非出願者）or（資料請求のみ→非出願者） - 出願したものの、入学には至らなかった（合格非入学者）
- 出願し、入学した（入学者）
マインドシェアでは貴校の課題にあった内容でサービスを提供しています。
①非出願者調査
オープンキャンパスや資料請求など、貴学に対して能動的なアクションがあったにもかかわらず、出願に至らなかった方を対象とする調査です。
オープンキャンパス非出願者調査
オープンキャンパスに参加、もしくは能動的に自校に接触したが出願に至らなかった方を対象とする調査。
出願者数拡大を目指すための根拠づくりとして欠かせない調査で、特にオープンキャンパスの評価について確認し、改善点を明確にします。
概算スケジュール
調査設計からレポート報告会まで約3か月
（インターネット調査の場合は約10日間程の納期短縮が可能です）
概算予算
郵送調査の場合 約200万～
（実施規模によりお見積もりさせていただきます。インターネット調査の場合は約20万程度の予算削減が可能です）
資料請求のみ非出願者調査
自校に資料を請求したが出願を行わなかった方を対象とする調査。
来校数を増やす・出願者数拡大を目指すための根拠づくりに必要な調査で、特になぜオープンキャンパスに参加しなかったかなど、自校への接触が進まなかった理由を確認し、改善点を明確にします。
概算スケジュール
調査設計からレポート報告会まで約2か月（インターネット調査の場合は約10日間程の納期短縮が可能です）
概算予算
郵送調査の場合 約200万～（実施規模によりお見積もりさせていただきます。インターネット調査の場合は約20万程度の予算削減が可能です）
②非入学者調査（合格非入学者調査）
合格したものの、入学をしなかった方を対象とした調査。
自校よりも難易度の高い学校に負けない学校づくりを行うには欠かせない調査となります。高校生に対して、偏差値だけでない学校選びを行うために、打ち出すべきポイントを明確にすることが可能となります。
概算スケジュール
調査設計からレポート報告会まで約2か月（インターネット調査の場合は約10日間程の納期短縮が可能です）
概算予算
郵送調査の場合 約200万～（実施規模によりお見積もりさせていただきます。インターネット調査の場合は約20万程度の予算削減が可能です）
③入学者調査
自校を最終的に選択した理由を把握することで「強み」を理解します。また、どのようなことに期待して入学してきたのかを把握することで、今後の広報ツール改善の根拠に活用することが可能となります。
概算スケジュール
調査設計からレポート報告会まで約2か月（インターネット調査の場合は約10日間程の納期短縮が可能です）
概算予算
郵送調査の場合 約200万～（実施規模によりお見積もりさせていただきます。インターネット調査の場合は約20万程度の予算削減が可能です）
年間40以上の教育機関での豊富なリサーチ実績
年間40を超える初等・中等・高等教育機関のマーケティングリサーチを通じて、ただ調査するだけではなく、アクションプランまでを構築します。
その後、そのアクションプランを実行するために調査結果およびマインドシェアの知見に基づき報告会を実施し、学内全体でのコンセンサスを取り、実行、そして改善につなげることが可能となります。