従業員意識調査（ES調査）を通じて企業力を向上

日本全国に50店舗を構えるアパレルブランド。
そのブランド力を維持・向上させるためには、店舗従業員・本社従業員・経営層の結束と連携が必須となります。そこで、経営理念・方針の浸透を重要視すると同時に、ブランドを構成するヒトが「幸せ」であることを願い、働きがいのある職場の実現を目指した従業員満足度調査を実施しました。

評価軸・分析軸を定義することで、改善すべき課題が見える

■経営理念の浸透度を確認するために、理念や方針の「認知」「意図理解」「共感度」「行動実態」などといった実態を聴取。

■但し、浸透度をただ把握するだけでは課題が見えず、実行すべき施策も検討できません。
そこで、企業理念を通じて従業員に求める意識や行動とは何か？を経営陣にヒアリング。
その実行度を確認することで優劣を判断し、課題抽出と実行施策提案を実施しました。

改善アクションなき従業員満足度調査（ES調査）は諸刃の剣。
取り組みに向けた覚悟を経営陣と共有

■経営陣への要求など率直な声を聴取したいという要望があったため、自由回答を多く配置。

※但し、様々な要望を吸い上げるということは、従業員に改善の期待をさせてしまうため、必ず結果を開示し改善アクションに取り組む信念がなければ自由回答を頻出する設問設計、ひいてはES調査の実施は行わない方が良いといえます。

■弊社では、ES調査のリスクを共有し、構想している改善アクションを共有いただいたうえで調査を実施します。
多岐にわたる自由回答に対し、ひとつひとつの発言の意図を丁寧に解釈した上で課題・問題に対するリコメンデーションを付与。

■クライアントが確信をもって施策を推進することができるよう支援を行った結果、従業員満足度は脅威の90％を超える結果に。