費用対効果調査から投資する媒体を効率化

費用対効果調査により長年定説であったメディアの効率を可視化することに成功、WEBへの大幅投資へ切り替える重要エビデンスとなりました。

長年マス広告が最も効率的であるとされ、昨今WEBなどのその他への投資が各社拡大しているにもかかわらず、かつてのメディアプランから大幅変更する承認が下りず、本当にマス広告がどの側面からも効率的であるかの証明が必要でした。
マインドシェアの費用対効果調査では、各メディアプランの各ステータス（認知・トライアル・リピートなど）に対し、それぞれのメディアの効率を可視化することができるため、マス広告の正確な成果、及びマス広告以外の施策の有効性についての検証が可能です。

マス広告が一番効率的？

マス広告は多くの人とタッチポイントを持つことができ、その認知拡大する力は他の施策と比較しても非常に強力であることは間違いありません。しかし昨今、マスメディア離れが拡大し、購買行動を起こす前の情報収集の場所は、インターネットからSNSまで多方面へと変化しています。情報接点が多様化しているためターゲットはもちろん、商品ジャンルやカテゴリによって、各施策の影響度の差は画一的なものではなく、まさに商品によってそれぞれ異なるものとなりました。
似た商品でもちょっとした顧客の違い、商品特性の違いによって同じ媒体でも同じ成果が得られない時代になったのです。

各施策の費用対効果を一覧化

上記背景の中、同時に行われた7つ程度の施策の費用対効果を検証しました。
その結果、マス広告が効率的といえる指標があったものの、それは当該商品がKPIとしていないものであることが判明しました。
一方で商品が獲得したいステータスに対し、最も効率的であった施策はWEBやSNSなど低予算施策であったこともはっきりと可視化されることとなりました。

これらのエビデンスを基に長年予算の大半を占めてきたマス広告は縮小されることになりましたが、かつて反対の意思が強かった社内もハッキリとした数値エビデンスが確認できたことにより満場一致でメディアプランの大幅変更へ動くことができ、その後の費用対効果調査でもメディアプランの変更が新たな顧客獲得に有効に働いていることが検証できました。

このように変えられず長年続けてきたプランも、個別施策ではなく、同時に行った施策全てを同一指標で評価することで非常に納得性の高い評価、エビデンスを取得することが可能です。